社内報担当者のお悩み＝特集企画案がない。

社内報ご担当者様の「お悩み」として、ワースト３に入るのが「特集企画が見つからない」ではないでしょうか。

「いい企画だ！」」と思いついたけど、結局、ちょっと前の社内報の内容と被る。

ここ何年も同じような時期に同じような企画で、代わり映えしない。

そもそも企画すら思い浮かばない。

一人で考えたり、あるいは部内で編集会議をしても出てこなかったり……。一体どうすればいいのか、という声を伺うこともあります。

しかし、何かを取り上げなければ、社内報は発行できません。やっとの思いで絞り出したけれど、前にもやったことのあるような特集企画……社員の反応もあまりなく、社内報はどんどん人気が無くなっていくという負のスパイラルへ陥っていきます。

そもそも社内報とは？

そもそも社内報とは一体、なんでしょうか？　一言で言えば、社内発行の雑誌です。企業によっては新聞型の場合もあるでしょう。ファッション誌でもスポーツ誌でも構いませんが、一般に流通する雑誌や新聞を想像してみてください。特集企画・記事はその時々の旬な話題を取り上げて、誌面を飾っています。

つまり、社内報も同じです。取り上げる内容が社内のことというだけで、一般的な雑誌や新聞と同じです。

担当者は「今」を知ること。

旬という話しをしました。つまり、社内報担当者は会社で起こっている「今」を知らなければなりません。

例えば、経営トップや役員が今、常に言い続けていること、あるいは会社が解決しなければならない経営課題、もちろん、会社の大きな動き・取り組み……まずこれらを把握しなければなりません。反対に言えば、これらをしっかりと押さえていたら、社内報の特集企画はできたも同然です。

広報部門であれば、こうした情報は手に入りやすいのですが、社内報担当が人事や総務などの場合ではどうしていくべきか？　「分からないなら聞く」ということで、上司の方はもちろんですが、例えば営業部門の役員にヒアリングを行う、あるいは直接、経営トップに判断を仰ぐというのも一つの手だと思います。

そのような姿勢を見せると、社内報に取り上げられると言うことで、「部下に閲読を徹底させる」、「全面協力する」、「社内報を宣伝する」という副次的効果も狙える、はずです。

視点を変えることで、特集ができる。

しかし、ヒアリングなどを通じて得た「情報」をそのまま載せても社員に響かず、例えば、「経営課題」や「当社の弱み」など社員の皆さんにとって耳の痛い情報を掲載する場合には、むしろ逆効果になることもあります。

「情報」はあくまでも「ネタ」なので、それをどうやって膨らませていくか、あるいは切り口を変えてみるというのが、重要です。ただし、これは慣れていないと至難の技です。

そこで大切なのは、「視点」です。

例えば、重要な経営課題を社内報で取り上げることが決まったとします。そうしたら、課題に対しての視点の違いを浮き彫りにしてみるのも一つの手です。

客観的な数値データ　→客観的目線

社員（現場）の声　　→自分と同じ目線

役員の声　　　　　　→自分と少し高く、遠い目線

経営トップの声　　　→最も会社を俯瞰している目線

それぞれの立場によって、課題の捉え方はマチマチかもしれませんが、その「違い」をあえて出すことで、読者自身に「気づき」が生まれ、新たな行動への一歩を踏み出せるはずです。

単に情報を伝えるだけではなく、社内報は行動に結び付けることも大切です。